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アートは基礎体力

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和田画廊にて 2016年中村宏美

 「アートを知っていることが『基礎体力』。美術館訪問など感動を創造力につなげる学習機会を学校や企業が提供することが必要」と語るのは、アートミディエーターで中村デザインスタジオ代表の中村宏美さん。肖像画を中心に名画に描かれたファッションを見てみると、「15世紀にはドレスには子だくさんを象徴するザクロの模様が多いし、清らかを意味する白の下着を袖から引っ張り出して見せていた」。しかも、「服はガチガチに堅く、エリザベス一世の肖像画のように顔と手しか見せていない」。17世紀までは男性がファッションリーダーで、18世紀からドレスが軽くなり、アルジャンタンレースも登場してくる。このように「肖像画からファッションが勉強できる」とした上で「創造に対する学習環境の整備が重要」と語る。 (2017/02/02)

一人前

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インター・ベル田中克典社長16年12月6日撮影

 「慢性的な人不足が続いているファッション業界では、未経験者を一人前にすることが対策の一つ」と話すのは、販売職に特化して自社の正社員を派遣する人材会社、インター・ベルの田中克典社長。店頭の最前線に立つ販売職の場合、「経験者を採用する方が楽」と思われがち。しかし、「まだ経験はないけれど、人間的な魅力のある人材が育つ環境作り」に力を入れ、「3カ月で、クライアントに喜ばれる販売職を送り出す」仕組みが整ってきた。体系的に学び、自己評価もしやすい「ベル販売検定」のほか、希望する社員には毎日の外国語会話や手話の研修も行う。「新卒社員が会社を大きくする」との考えで、毎春2ケタ採用を続け、18年は50人を目指す。「会社としての体力も、もっとつけていきたい」と奔走中だ。(2017/02/03)

再創成期

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161209アークネス木村社長

 「第二の創成期に入った。オリジナルブランドでも価値ある素材と機能とデザイン、バリュー価格で伸ばせる」と語るのはアークネスジャパン木村京杓社長。かつて、バッグのライセンスブランドを軸に売上高48億円の企業にまでアークネスを育てた。しかし社内体制など経営の問題から規模を縮小し、現在は自社オリジナルブランドで根底からビジネススタイルを変え「再創生」に取り組んでいる。オリジナルアウトドアブランド「ファイアファースト」は、「消防士の命懸けの男らしい取り組みからインスパイアしデザインを生み出した。好きなアウトドアで素材や機能は自身の実践から発想した」と背景を鮮明にする。ブランドの存在意義を明確化し、売上高は7億円に届くまでに回復。今年、マレーシアでの出店契約を結び、〝メイド・バイ・ジャパン〟で輸出を開始する。(2017/02/06)

発想力

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石島産業石嶋社長

 「発想力の豊かな人はファッション業界でも重宝されるし、どの業界でも通用する」と語るのは、縫製業の石島産業社長でデザイナーの石嶋裕己さん。中国の春節(旧正月)に伴う大型連休の影響で国内縫製は繁忙期に入った。2月にはプロ野球球団の春季キャンプが始まり、キャンプ地5カ所でユニフォームのお直し・修理事業も手掛ける。「需要があるところに行かないとビジネスは成立しないし、声を掛けられる準備をしておかないと仕事は来ない」と強調する。「ネットに負けないリアル店舗はどうやって作るのかといった問題を解決するにも、頭を柔らかくして対応する。発想力が勝負で、現在、具体案を構想中」だ。「服作りには企画力、ものづくり力、忍耐力がいる。東京に自家工場を持つ強みを生かして売り場と協業したい」。(2017/02/07)

築地と同じ

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石積会長

 「非常に危機感を募らせており、世の中にアピールすることにした」というのは、日本展示会協会の石積忠夫会長。東京ビッグサイトがオリンピックのメディアセンターとして使われ、展示会に提供できる会場面積が大幅に縮小されるため、自治体に陳情するだけでなく記者会見を開いて実情を訴えた。「問題が表面化したのは1年4カ月前。当初は切迫感が少なかったが、時間がたつにつれて切実さが増してきた。横浜や幕張の大型会場もほぼフル稼働状態。ビッグサイトの展示会場を移す先がないのが実情。何とか同規模の代替会場を」と強調する。「既にビッグサイトでは1兆2000億円の展示会マーケットが定着している。卸売り市場の築地市場に(移転先がないまま)場所を空けてくれというのと同じではないか」と指摘する。 (2017/02/08)

切り離せない

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 「コトの重要性がよく分かった」と話すのは、イオンリテールの杉原博文シニア商品部部長。シニア層にコトを打ち出して集客するゾーン「G・Gモール」を設けて3年半が経過したイオン葛西店を改装したが、時間のあるこの世代を捉えるコト提案に自信をのぞかせる。今回の改装でウォーキングコースの設置や休憩用の座席の増設など施設を充実したほか、「初めからやりたかった」という4階のG・Gモールの朝7時からの営業を始めた。もちろん「仮説の通りでないところはあった」。その一つはアパレルの男女の違い。「女性にはファッション消費がある。でも男性には…」。そこで今回はそうした違いに応じた品揃えに変えた。「コトとモノは切り離せない」という。 (2017/02/09)

社名にメッセージ込め

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TMD木村専務17年2月ボイス用

 「新会社の社名にメッセージを込めた」と話すのは、東急モールズデベロップメント(TMD)の木村知郎専務。TMDから会社分割し、109事業専業会社として4月3日に設立する「SHIBUYA109エンタテイメント」の社長に就く。「当初はSHIBUYA109という社名を考えた」が、「既存事業を柱にしながら、従来のような商業施設運営にはとどまらないエンターテインメント事業を成長エンジンにする」という思いを込め、新社名を決めたという。「『若者たちの夢や願望をかなえる』という109の原点がここ数年はぶれていた。今一度、この原点に帰り、お客が常にワクワク、ドキドキし、働くスタッフも輝けるような事業を展開していきたい」と抱負を語る。 (2017/02/10)

世代交代

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香川シームレス 金地祐一郎社長

 「世代交代をしていく大きなターニングポイントに差し掛かっている」と言うのは、レッグウェアメーカー、香川シームレスの金地祐一郎社長。生産体制の再構築を終え、稼働率の低い設備を収納、編み機約230台の新体制で臨む。60歳以上の再雇用の方などの自然減で、人員体制は固まった。ただ、「その一方で、新しい人材も入れていかねばいけない」。香川県は有効求人倍率が常に上位にランクインされるなど、人材確保が意外に難しい。まだ、規模は小さいものの、EC販売は順調に拡大中で、大小サイズなどのニッチな商品が堅調だ。「18年には自社サイトも立ち上げたい」とする。商品開発の面でも人材の育成、新たな人材の確保に当分頭を悩ませそうだ。 (2017/02/14)

新ステージ

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ボンマックス戸川社長左向き1

 「17年は『元』(もと)を全社スローガンに、新たなステージに挑戦する初めの年、新ボンマックスの元年としたい。3年後を目標に、新規株式公開を行う準備を始める」と話すのは、ユニフォームメーカー、ボンマックスの外川雄一社長。同社の17年1月期の売り上げは115億円で、9期連続の増収増益を達成。売り上げは10年前のほぼ倍になった。「昨年は新基幹システムを導入し、業務フローやビジネスシステムの見直しに着手した。今年は原理原則の根元から見直す年にしたい。利益率向上のため、物作りの元となる糸や生地、縫製、加工の最適な場所での最適な生産を目指し、取り組み先と協力して物作りの見直しを行う」と新たな目標を掲げ、前進に向けて意気込む。(2017/02/16)

規模よりも最適

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ボイス アーバンリサーチ社長

 「たくさん作ってたくさん売る時代は終わった。最適な売り上げ規模で最高の利益、高い企業価値を目指したい」と話すのは、アーバンリサーチの竹村幸造社長。17年1月期は2ケタ増収で売上高が目標の600億円を超えたが「モノを良くすること、それでいてリーズナブルな提案をしなければ売れにくい時代になった」と消費の変化を振り返る。セレクトショップをはじめライフスタイル提案型、SPA(製造小売業)型、ファストファッション型など様々な業態を手掛ける同社。それぞれでの検証や互いのノウハウを共有することで、MDの精度は上がっている。「あと数年で小売業の勝ち負けがはっきりする」とし、変化に対応できる仕組みの構築へさらに注力していく。 (2017/02/17)

次は「住」

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 「この間、食を強化してきたが、次は住」と話すのは、ヤマトヤシキ(兵庫県姫路市)の伊角賢一社長。姫路店は、地下食料品売り場の全面改装や1階のカフェ新設などを16年春に実施し、デイリー需要への対応強化を進めてきた。12月にはロイヤルカスタマーへの対応強化とライフスタイル提案の充実を狙い、「大塚家具」を導入し、住関連の強化を進めている。大塚家具の導入は、半期ごとのホテルでの外商催事で販売が好成績だったことや大塚家具神戸ショールームでの播州地域の客の高い売り上げ実績を踏まえたものだ。実際、外商顧客やカード顧客を中心に「計画以上で推移している」という。良質な家具・インテリアの「買い替えや買い足しのニーズ」があるとみており、今後の売り上げの伸びに期待している。 (2017/02/21)

ウェアにも力

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ゼットの山中博製品事業本部ベースボール営業部長

 「17~18年秋冬の野球用品ではウェアにも力を入れたい」と話すのは、ゼットの山中博製品事業本部ベースボール営業部長。同社の野球用品販売はウェアよりも用具がやや多いが、ウェアも強化している。オーダーユニフォームでは昇華プリントのデザインを1月から増やし、短納期で対応する。価格は8000円ほどと他社と変わらないが、通常5~6週間の納期を3週間に短縮し、ストライプ柄を入れたり、ライン加工を施したりする。レディスのショート丈のシャツや子供用120センチサイズも追加した。9月からはウインドブレーカーやジャケットのオーダーシステムも開始する。練習着「プロステイタス」では「野球では珍しかったパーカ類」を発売したところ好評だ。競技人口の減る種目の中でも他社との差別化を重視する。(2017/02/22)

非衣料を拡大

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駒田一郎京王百貨店社長

 「全館だけでなく、フロア内での買い回りを重視する。それぞれのフロアの対象顧客に合わせたMD、サービスを再構築する」と話すのは、京王百貨店の駒田一郎社長。今春以降、新宿店改装でフロア内でのワンストップショッピング機能を向上させて顧客の利便性を高める。同店は元々、衣料品の構成比が高い。特に2~4階の婦人服は自主開発商品を導入して独自性のあるMDで優位性を発揮してきた。しかし、長引く中間層の消費不振で「フロアによって異なるが非衣料品領域は10~20%増える見通し」。化粧品、雑貨など「美」を中心としたモノ、コトに対応。強みの自主編集売り場はそれぞれの特性を明確にする。「これまで以上にお客様の声を品揃え、サービスに反映させる」として、幅広い顧客に支持される店作りを徹底する。(2017/02/23)

アニメを起点に

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丸井グループの青木正久アニメ事業部部長

 「アニメを起点に顧客を作る」と話すのは、丸井グループの青木正久アニメ事業部部長。同社はアニメ専門の事業部を設け、店頭で物販イベントを年間200以上開いている。集客のためだけでなく、社内の別の事業とも連携し、「中長期的に(顧客との)関係を構築する」のが目的だ。物販イベントの隣にカードカウンターを設置すると、アニメのコンテンツと提携したクレジットカードを自社発行していることも手伝い、「通常の6倍の新規会員を獲得し、利用率も高い」。アニメ好きの社員が店頭で接客し、客の声を反映した商品を開発、それをECでも販売している。ECのアニメグッズを購入する客の9割は新規で売り上げは1年間で倍増した。「アニメファンとの座談会を開くなど、お客様と一緒にグッズやイベントを作っていく」。(2017/02/24)

小粒でも

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 「小粒でもえりすぐりの商品が揃っている会社にしたい」と、福岡市の婦人服卸アイルの秋丸友延社長。以前勤めていた会社の同僚3人で14年に創業した。その直後にその会社は廃業したが、一方で「前の会社の仕入先の98%ほどが創業に協力してくれた」こともあって、初年度売り上げは予想の2倍の4億円強となった。会社運営で大切にしているのは「商品を通してお客の役に立つ」という前の会社での教え。
 そのため商品調達に最大限の経費を投じ、小売店に喜ばれる品揃えに努めている。環境は厳しいが10億円未満の規模の会社にも「お客の役に立つ仕事は残っている」とし、現在はオリジナル企画で適品をさらに充実させる計画を進めている。 (2017/2/27)

帽子週間

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全日本帽子協会+東浦通夫会長

 「帽子業界全体で需要を喚起するイベントを考えていきたい」と話すのは、全日本帽子協会の東浦通夫会長。帽子業界では8月10日の「ハットの日」が消費者に認知されつつあるものの、端境期で実需にはつながりにくい。そこで今考えているのは、4月の第3日曜から5月の第2日曜までを「帽子週間」とするキャンペーン。「紫外線が強い時期なので帽子をかぶろうと促しても良いし、この機会に国産帽子の魅力を訴えるやり方もある」と意欲を見せる。フェイスブックなどSNS(交流サイト)や協会のブログを活用して告知していく計画だ。帽子が地場産業である東京・台東区にも声を掛け、「会員企業と協力して帽子業界を盛り上げていきたい」と力を込める。

(2017/02/28)

素直な変化

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奥谷社長

 「地方や郊外店を中心に、従来の公式に縛られない百貨店の売り場が増えつつある」とイマックの奥谷厚元社長。ファッションアクセサリー「イマック」の売り場は、百貨店のみ。昨年、全国で10の売り場を閉じたが、1月の既存店売上高は前年同期比で約10%増。「高い物を売るより、楽しい売り場を作ろう」という考えに共感し、什器や品揃えでも柔軟な対応をする担当者が増えたからだという。百貨店は、構造改革の進まない業界と批判されがちだが、「地域で一番の好立地にあり、クオリティーは100%信頼されてきた。今も、地下の食品など毎日でも訪れる客を抱えている」と長所を強調、「素直にマーケットに向き合い、変化さえしていけば、必ず良くなる」と話す。 (2017/03/01)

現品が売れる

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小川文男竺仙社長

 「最近の展示会で現品がよく売れている」と和装メーカーの竺仙の小川文男社長。和装の展示会で扱われる現品は〝売れ残り〟的なイメージが強く「従来は敬遠されがちだった」。しかし、同社の主力商品は長板中形や注染をはじめとする手染めの特性上、同じ型を用いても微妙な色彩や仕上がりの違いなどがあるため同じものはできない。そうした「物作りの仕組みが知られ、〝これを逃すと手に入らないかも〟という認識が広がり、最近の展示会では欠品が出る状況」だ。ゆかたのニーズは「白紺のベーシックなものと、絹紅梅などの高級品ではシックながら色の入ったカジュアルな〝きもの風スタイリング〟に対応したものへと二極化している」。一方、ポスター掲載柄やテレビCMやネットなどで扱われたものに人気が集中する傾向も。「物作りに加え、市場の変化への対応も重要になる」と語る。(2017/03/02)

消費は底堅い

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JR西日本SC開発・山口社長

 「いざとなったら個人消費は底堅い」と確信するのは、JR西日本SC開発の山口正人社長。16年12月の売り上げがルクア大阪全体で過去最高となった。引き続きルクア(東館)が好調に推移している。特にクリスマスギフトが良く、ニーズに対応するために、閉店時刻を2日間30分延長したことも下支えになった。個人消費についてはネガティブな見解が多いが、「(客が)買いたいと思うものと売り場がしっかりかみ合っていれば、底堅い」と実感したという。今回の結果は、「開業から1年半が経ち、しっかり顧客づくりをしてきた成果が出てきて、その集大成とも言える」と見ている。18年3月期は「第2次ルクア大阪に作りかえる」として館を再構成する年にする。 (2017/03/03)

スポーツの力で

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今手専務
 「地域活性化にスポーツの力を生かしたい」というのは「アンダーアーマー」の日本総代理店ドームの今手義明専務取締役。15年12月に、サッカークラブ「いわきFC」を運営するいわきスポーツクラブを設立し、昨年は福島県2部リーグで優勝し1部への昇格を決めたが、「普通のプロサッカーチームならJ1昇格や優勝を目標に掲げるが、我々は『いわき市を東北一の都市にすること』がゴール」と強調する。続いて「収入100億円のビッグクラブとなり、経済効果を生み出す」とも。「親会社からの出向者がチームを経営する既存のチームビルディングとは異なる手法」で良い循環を生み出し、「いわきでの取り組みがモデルケースとなって全国に広がればいい」と、期待に胸を膨らませる。(2017/03/06)
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